生活期におけるリハビリの今後

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お読みいただいている皆さんありがとうございます。プロリハ研究サロンの理学療法士、唐沢彰太です。（自己紹介はこちらから→唐沢彰太って誰？）

今回はいつもとちょっと違うテイストのお話です。私は今、生活期のリハビリ領域で働いているのですが、診療報酬がどんどん減額されていく中で、急性期や回復期でのリハビリが十分に行われなくなってきているのを、ひしひしと感じています。そんな中、ここ数年で大きく変わってきている生活期のリハビリについて、今回は書いていきたいと思います。

1 保険を使わないリハビリの登場
2 PT・OT・STの今後の役割

保険を使わないリハビリの登場

冒頭でも書いた通り、保険下でのリハビリには限りがあり、その期間が病院の経営の問題からどんどん短くなってきています。そのため、急性期から自宅へ退院するケースが増加したり、回復期の入院期間が短くなったりと、患者さんがリハビリを受ける機会がどんどん減ってきています。このような、リハビリを受けたいのに受けられない人をリハビリ難民と呼び、社会問題になってきています。
そんな中、リハビリを受けたい人にその場を提供する目的で、いわゆる保険外リハビリ（自費リハビリ）が急増してきています。今まで回復期を退院したら、介護保険を使用した訪問リハビリやデイケアでのリハビリしか選択肢がありませんでしたが、今では保険を使用しないリハビリの選択肢があります。
一方で、リハビリは医師の指示のもと行うと、理学療法士・作業療法士法で定められており、出来る内容や対象者に決まりがあるのも事実です。私自身、保険外の現場で働いていますが、この法的な部分では保健所をはじめ、厚生労働省とも担当者がやり取りして、やっと認められました。そのため、個人でやられている方や今から始めようと思っている方は、この辺り十分に注意を払う必要があります。

PT・OT・STの今後の役割

さて、生活期におけるリハビリの形は徐々に変わってきています。先述した保険外のリハビリだけではなく、自主トレーニングの重要性に注目が集まってきています。POSのマンパワーはもちろん、関われる物理的な時間の少なさが、その理由だと言えます。
ただ、自主トレーニングには問題が山積みです。

正しく行えない
新しいものに更新する頻度に限りがある
モチベーションを維持するのが難しく、継続出来ない

などなどです。これらを解決するためには、リハビリ領域の人たちだけではなく、ＡＩなどの最新技術を取り入れてパラダイムシフトしていくことが大切です。
これらにPOSはどうかかわっていけば良いのかを、真剣に考える時期が来たのかもしれません。淘汰されるのではなく、融合していくためにはどうすれば良いのか？
様々な分野のプロフェッショナルが知恵を出し合って、これからの生活期のリハビリを、より豊かにしていく方法を見つけていく。これが一番大切だと思います。